【アマゾンジャパンが働きやすい会社ランキング3位】給料アップに最適な職場!

かつてアンケート・調査は一部企業のみしかできませんでしたが、ネットの普及により、手軽に行えるようになりました。

 

中には興味深いものや、あまり実情が聞こえてこないものもありますが、ネットのおかげで利用者・消費者の「本音」を垣間見ることができるようになったものも多々あります。

 

例えば「物流系業種が働きやすいランキング」もその一つです。

 

大手サイトによる調査ですが、かつてであればこのようなランキングは調査が難しかったものの、今では手軽に調査できます。

 

ではどのようなランキングなのか、上位をチェックしてみましょう。

1位・JR東日本

こちらも民間企業ではあるものの、「社会インフラ」と呼んでも過言ではない大企業です。

 

もしもですが、JR東日本が「3日間ストします」とでも宣言しようものなら、日本社会・経済そのものが麻痺してしまうほど、社会的に大きな影響力を持つ企業ですが、とても働きやすい職場としても知られています。

 

そんなJR東日本が1位を記録したのは、利用者だけではなく、従業員に対しても「優しい」企業である点が大きいでしょう。

 

例えば基本的に残業がない点。人身事故や災害など、輸送トラブル時のみ残業となりますが、残業は分単位で記録されます。

 

さらには寮や社宅なども用意されているなど、「働きやすい」との評判を集めています。

2位・JR西日本

同じくJRの西日本がランキングイン。

 

もちろん別会社ではありますが、やはりこちらも「社会インフラ」そのものの大企業。

 

JR東日本同様、働きやすい環境を提供。

 

ちなみに2017年度には経済産業省から「ホワイト500」に認定されるなど、こちらも働きやすい会社として評判です。

 

特に女性に優しい会社として評価が高く、産休・育休の取得率の高さもさることながら、妊娠した乗務員は他の仕事に就くなど、様々な業種があるが故の強みを発揮しています。

3位・アマゾンジャパン

言わずと知れた「AMAZON」です。

 

こちらもまた、消費インフラそのものと呼んでも差し支えないほど大きな影響力を持つECサイトへと成長しました。

 

アマゾンジャパンの強みは、やはり「外資系」という点にあります。

 

日本の企業はようやく年功序列が崩れつつありますが、それでもまだまだ大きな企業では年功序列や、あるいは物事の決定に対して時間がかかったり、さらにはお給料アップも実績よりも就業年数が問われます。

 

その点アマゾンジャパンは外資系とあって、経歴や年齢よりも、「どれだけ結果を残したのか」が問われます。

 

また、お給料は年俸制で、会社からは株も支給されます。

 

つまり、会社の業績そのものが良くなれば、自分の「財産も増える」形になりますので、従業員のモチベーションはとても高いです。

 

このような環境は日本の序列・しがらみ・暗黙の了解等を気にする必要がない外資系企業だからこそ可能なものです。

 

更に言えば、このような環境が従業員のモチベーションアップを生み、アマゾンが世界的に躍進することになったと言っても過言ではありません。

4位・日本郵便

今では「民間企業」となった日本郵便。

 

こちらも社会インフラと呼ぶに相応しい規模・流通網を構築していますが、日本郵便の何よりの魅力は福利厚生です。

 

社宅の安さは実質的には「高い給料」を意味していますし、年次有給休暇の取得率の高さ、さらには夏季・冬期休暇など休日も充実。

 

そして休業制度や保育料補助など女性が働きやすい環境を構築しています。

5位・JALスカイ

航空会社のこちらがランクインです。

 

航空会社も社会インフラと呼ぶに相応しいものです。

 

特に近年はインバウンドが増加し、日本経済を活性化させていることを考えると航空会社の影響力もまた、大きなものであると言えるでしょう。

 

そんなJALですが、女性が働きやすい環境に力を入れています。産休、育児休暇・休職全てが取りやすいです。

 

また、子供1人につき3年取得可能なので、2人子供ができれば6年取得できますし、休職からの復職もすぐに受け入れてもらえます。

最後に

近年、「働き方改革」という言葉が躍り出るようになりました。

 

しかし、行政主導云々ではなく、人材不足の中で良い人材を獲得しようと思ったら、人に選ばれる環境を用意しなければなりません。

 

空前の売り手市場と呼ばれている昨今の労働市場に於いて、昔ながらの「働かせてやる」という姿勢は通用しません。

 

また、単に賃金のみならず、賃金以外の「プラスアルファ」の部分に於いての競争も激化しています。

 

休日はどれくらい取れるのかだけではなく、実際に取得できるのかや、女性の場合、産休や育児休暇で長期休暇を取得した際の復職なども重視されています。

 

こういった「お金以外の部分」に力を入れる企業が増えていますが、今回ランクインした企業を見ると、その点ではアマゾンが頭一つ抜けています。

 

やはり外資系企業はその点の取り組みは国内企業よりも速いですし、ある意味では空前絶後の売り手市場をけん引しているのかもしれません。

 

もしもですが、これだけ人手不足が囁かれていても、外資系企業がなければ日本企業はまだまだ「働かせてやる」というスタンスを崩していなかった可能性も否定できません。

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